国内預かり資産総額上位トップ5にあのアクティブファンドが浮上!人気だからという理由だけで選んではいけない!隠れた神ファンドに注目せよ。

まずはこの預かり資産総額ランキングをご覧ください。

順位

ファンド名

預かり資産総額

(対ピーク時)

基準価格(19/4/12)
1位

フィデリティ・USリートB(H無)

657,258百万円

(▲57%)

3,747円 国際REIT

毎月分配型

2位

フィデリティ・USハイ・イールドF

654,559百万円

(▲46%)

3,379円 国際債券

毎月分配型

3位

ピクテ・グローバル・インカム株式(毎月分配)

646,788百万円

(▲78%)

3,127円 毎月分配型
4位 ??? ??? ???
5位

ひふみプラス

608,858百万円

(▲9%)

37,948円 国際株式・国内株式

分配金なし

6位

新光 US-REITオープン『愛称 : ゼウス』

602,932百万円

(▲60%)

2,600円 国際REIT

毎月分配型

国内で個人の方が購入できる投資信託の中で市場平均を上回るパフォーマンスを目指す積極的な運用方針のアクティブ型は栄枯盛衰のカテゴリーと言えます。

運用が好調な時は猫も杓子もともてはやされるのに、

メディアなどに一度取り上げられると

大体終わりに向かうという悲しい宿命を背負っています。

上の表は国内で個人の方が購入できるアクティブ型投資信託の預かり資産総額上位トップ5位までをピックアップしました。

預かり資産総額とは、世の中からこの投資信託に集まってきて運用されている資金がどれだけあるかという金額です。

投資信託をアーティストに例えれば東京ドームに観客をどれだけ動員が出来たか。観客動員数に当たるのが預かり資産総額です。

いわば投資信託の支持率を表していると言えます

このランキングから分かるのは…

日本で人気を集めているトップ5はピーク時の預かり資産からどんどん資金が流出して行っているという事が分かります。

投資信託での投資はファンドに集まってくるお金が一定水準を下回ると繰り上げ償還と呼ばれる強制売却によって強制終了されます。

これは株式や債券などに直接投資をする方法における投資先の倒産と似ています。

単に人気のファンドだからと選ぶというのは愚策という他ありません。

しかも見れば毎月分配型が殆ど。また海外REITを主とした投資対象が上位を独占しています。2014年には個人保有の投資信託の70%を毎月分配型が占めていたものが金融庁の一言によって2017年50%まで激減したわけですから振り回されているとしか言いようがありません。

私は毎月分配型ファンドは別に悪いファンドだとは思いませんが、ここまで資産が減り続けている状況のものは少なくとも投資対象としては選びません。

上位5位と言いつつ6位まで表記した理由

世の中には証券会社よりも堅実で、資産形成が得意な会社というのは存在します。

その中でも知る人ぞ知る資産形成の手段として支持されているのがソニー生命の変額保険(1986-)です。

ソニー生命の変額保険には2019年4月現在6種類の特別勘定(ファンド)が設定されており、最古のものは1986年11月1日から今までコンスタントに運用を継続してきました。

2019年2月末時点の運用レポートによると一つだけおかしな資産の集め方をしているファンド(特別勘定)があるのが確認できます。

この表の単位は千円です。

つまり6,283億9,327万6千円…:(;゙゚’ω゚’):

これは国内で個人が買える投資信託のランキングにおける第4位に位置します。(投資信託のランキングに

変額保険の特別勘定がまさかこんな規模になっているとはほとんどの人が思っていないので)

 

しかもこの預かり資産総額はほぼ20年間ずっと増え続けています。

いわゆるソニー生命の看板商品とでも言えるファンドです。

投資信託の預かり資産総額ランキング上位5位まではピーク時より資産が数十%単位で減っています。

金融庁が「毎月分配型はダメだ」と吊るしあげた影響でもあるのですが、この2〜3年はほぼ一貫して減り続けています。

またカリスマファンドマネージャーとしてもてはやされてテレビにまで取り上げられた「ひふみプラス」でさえ、2018年通年でのパフォーマンスはマイナス運用(アウトパフォーム)でした。

ソニー生命の「世界株式型」の運用はどうだったのでしょうか?

グラフを見て確認できることですが、

驚くべきことにこのファンドの運用実績(赤い線)は20年間ベンチマーク(MSCI ワールドインデックス、緑の線)を下回る運用をしたことがありません。

そして世界中で運用が苦戦した2018年1年間の運用成績は…

10%超!!!((((;゚Д゚)))))))

その下に表記されている3.50%が同期間の世界の株式市場の平均リターンですからあれだけの下落相場でも高いパフォーマンスを発揮したと言えます。

FPたちは「今年は調子が良くなかったねー、お陰で追加で入れましたよ(笑)」

こんな会話が交わしている人もいるほどです。

 

ソニー生命の世界株式型は控えめに言っても神ですね。

 

過去5年来、過去10年来の実績

過去5年来の年換算複利は11.37%、

過去10年来では16.60%と抜群の実績を記録しています。

またその隣がこのファンドの本当の実力と言えます。

約20年間の年換算複利11.38%…Σ(‘◉⌓◉’)

何故こんなパフォーマンスのファンドを投資信託ではなく保険会社が運用出来ているのでしょうか?

 

米国の名門モルガン・スタンレーを投資助言に据える

1924年にJPモルガン(現JPモルガン・チェース)の投資銀行部門として誕生した同社は1933年に成立したグラス・スティーガル法(1929年の世界恐慌に端を発して銀行の連鎖倒産を避けるために銀行による証券進出を制限する法律、1999年に廃止された)によってJPモルガンから分社化されて投資銀行モルガン・スタンレーとしての道を歩むことになりました。

1981年に日本でソニー・プルデンシャル生命として金融業界への進出を果たしたソニーは1985年のプルデンシャルとの資本分離によって独自の道を歩みました。

この時期にソニー生命から米国の名門投資銀行であるモルガン・スタンレーへ転職をした人がいました。

当時は日本のバブルの頃で株式投資が活況でした。米国でもそれは同様で、証券市場へ流出する資金をなんとか食い止めたい。

また顧客の超長期の資産形成手段として、保障付きの資産形成商品として1956年にオランダで構想されたのが変額保険と呼ばれる間接投資商品でした。

共同創業者の一人、盛田昭夫の「ソニーグループもいつか金融機関を!」という夢は生命保険事業への進出によってその足掛かりを得、ノウハウの吸収後に独自の道を歩むことで後のソニー損保、ソニー銀行、ソニー証券(現マネックス証券へ事業譲渡)へと発展をしました。

エレクトロニクスが不調な時代、ソニーの屋台骨を支えたのはこの時に設立をした金融部門(ソニー・フィナンシャル)のお陰と評価されることがあります。

1986年に日本でいち早く変額保険の販売を開始したソニー生命はその後、モルガン・スタンレーへ転職をした元同僚とのコネを活用して構想されていた”フリー・キャッシュフロー”の潤沢な”ブランド力”のある30〜50銘柄に厳選して集中投資をする助言を受けます。

投資信託による運用は通常少なくとも数百の企業への分散投資を行います。確かに分散投資はリスク分散という面では有効ですが、リターンが分散してしまうという欠点もあります。

モルガン・スタンレーによる徹底した企業分析と、それを元にソニーという世界中で展開する企業による分析力が組み合わさった事によるパフォーマンスはこの20年間見事にハマりました。

変額保険の特別勘定は、その時々で運用先を入れ替える事が可能です。

スイッチングと呼ばれる切り替えは毎月の保険料の運用先だけでなく、これまでに積み立ててきた積立金も含めて任意に変更が可能です。

時代の変化によって利益を上げることのできる市場は常に変化していきます。旧来の投資信託はファンドマネージャー任せですが、投資家自身が選べて見直せる点で変額保険のスイッチングは超長期の資産形成に相応しい機能を有しています。

いわば車で言うところのエンジン(モーター)を載せ替える事が可能という事です。経済には上り坂も下り坂もあります。

状況の変化に合わせて

エンジン(モーター)を変える。

上り坂や下り坂でギヤを変えずに走る車はありません。

変額保険に慣れるとむしろ投資信託でスイッチングができないことに恐怖さえ覚えます。

特に”ハイクォリティ株”と呼ばれる株式市場の下落時にも堅調に伸びていく銘柄の選定には定評があり、近年はモルガン・スタンレーそのものが類似の運用ファンドの投資信託の販売を後追いで始めているほどです。(但し投資信託でやるとスイッチングができないし、パフォーマンスも)

変額保険という三方良しの奇跡の金融商品

積立投資(ドルコスト平均法)を正しく理解した投資家であれば5年10年の積立投資は殆ど意味がないことを理解しているでしょう。

積立投資は15年、20年という超長期で継続するほど効果的と言えます。

この積立投資という特性を考えると変額保険は奇跡の金融商品とも言えます。

証券会社が扱う投資信託の弱点である投資家の心理的弱さを解約控除を設けることで効果的なリターンを生み出す

最低投資期間までの積立を確保することが出来ています。

日本の投資信託保有期間は2017年わずか3.7年。

米国の投資信託の平均7年超とはまだ2倍近い差があります。

しかしこの差は実は国の違いによる制度の差でもあります。アメリカでは7年未満の投資信託保有期間は税金が上乗せして課せられるため、多くの投資家は増えた資産への課税を自然に避ける行動を取っています。

またアメリカの証券業界は資産運用会社がこの7年間をかけて販売手数料、信託報酬を投資家から徴収します。そして販売をしたIFAへ前払いで報酬を支払います。

日本の保険募集における「みなし年払」を長期間に渡って行なっていると考えればイメージしやすいでしょう。

何処かの馬鹿な国のように販売手数料ゼロ、信託報酬は安い方が良いと机上の空論を振りかざしてペンペン草も生えない長期積立投資非課税制度をさも初心者向けの優良制度と吹聴する事なく、投資家と資産運用会社、IFAの三者それぞれにメリットを与える仕組みは今後の日本の証券業界の参考にして欲しい工夫です。

保険には元々、払込と解約時に戻ってくるお金とにギャップが存在します。一般的には払込満了から5〜8年ほど存在しますが、変額保険では契約当初からおよそ10年前後にこの期間が集中しています。

これは保険会社が保険募集に際してかかるコスト(引き受け、証券発行、募集報酬などの支払い)の回収に少なくとも変額保険でも10年は要することが分かります。

これを見た時に「余計なコストがかかっている」と見るのは投資家ではなくて単なるクレーマーです。だったら自分で勝手にやりなよという話です。

どんな商品でも提供をする側にもメリットがなければその商品は誰にも紹介されません。

まず顧客にとってメリットがある商品であること、提供する保険募集人やIFAにも費用対効果以上のメリットがあること、そして販売会社である保険会社にとってもメリットがあること。

この全てが揃っていてかつ、多くの人が納得するだけのパフォーマンスを20年に渡る長期で出し続ける商品。

これは奇跡の金融商品と言っても過言ではないと考えています。

初心者の投資家には担当者が不可欠

一方でどんなに良い商品でも放っておくだけで資産が増える、ノーリスクな商品は存在しません。

投資信託でも同様ですが、積立投資や変動リスクの伴う商品は担当者による助言が必要です。

ここでの助言は売却・解約のタイミングではありません。

メンテナンスの仕方です。

スイッチングやリバランス、一括受け取りや分割受け取りなどのテクニカルな面で担当者が助言を果たせる役割は大きいと言えます。

しかしながら投資信託、特にネット系証券ではたとえIFAが付いていても勝手に売買が可能ですからハンドリングに大きな課題を抱えていると言えます。

利便性による弊害と言えます。

投資判断が自分でできる人はネット系証券などで好きにやったらいいと思います。

投資判断が自分でできない初心者投資家は対価を支払うべきです。

私は投資における「自己責任」という言葉を車の運転に喩えます。

あなたが投資したお金で買う投資信託を車と喩えると、車の運転をするために必要な事は様々あります。車の運転をするためには教習所などに通い、教官についてもらいながら車の運転技術を学びます。

教本を読んで交通ルールなどの知識を学ぶ事は出来ますが、知識だけでは車は動きません。

販売手数料を支払わない金融商品というのは投資家が全ての責任を背負う、誰からの助言も得ないことを意味しています。

変額保険では保険契約に伴い担当者が就きます。疑問や質問、メンテナンスを担当者を介して行うことが出来ます。契約者の質問に対して答えられない担当者はそもそも変額保険を提案したがりません。外貨建保険を提案します。

何故なら外貨建保険は定額保険で為替リスクの説明の方が説明はシンプルだから。時間もかかりません。

 

またメンテナンス性の高さも変額保険の強みでもあります。これはNISAやつみたてNISAではできない超長期投資だからこその機能と言えます。

 

変額保険は国内でわずか1〜2%のシェア

殆どの保険募集人も、隣接業界である銀行や証券会社の人も変額保険を提案していません。

何故なら変額保険は提案する担当者の力量とアフタフォローが不可欠で、手間がかかる上に提案や契約者の理解を得るまでに費やす労力が他の保険商品よりもかかるためです。

更に積立投資に向いている変額保険は実質的に国内で4社しか扱っておらず、その中でも棲み分けがされています。

ソニー生命の変額保険はその中で最も実績がありますが、取扱代理店が限られているため「なんだかよく分からない提案をされた」と十分に検討をしない人も残念ながら多いのが実情です。

ちなみに公的年金制度が1970年代に実質的に崩壊した英国では変額保険は保険加入者全体の約70%に迫る契約規模を誇っており、先進国で変額保険がわずか1〜2%程度しか普及していない国は日本くらいです。

変額保険を国内大手生保は二度とやらない理由

日本の生命保険会社は太平洋戦争後に寡婦の雇用先として大量採用のパートタイマー(集金係兼募集担当)として再出発をした歴史があります。

しかしその後の経済成長を遂げた日本では日本の大手生命保険会社はこの変化に対応することが出来ず、FPとしての知識や技能、経験を持つ知的産業としての保険募集人を社内で十分に確保することが出来ませんでした。

大手保険会社にもなれば前任担当者から

引き継いだ300〜500件ほどの保険契約を日々保全するだけで手一杯。

そんな中で投資についても十分な知識と教養を持たないセールスレディと銀行マンがバブルの頃に値上がりしていく土地を担保に融資してもらった資金で変額保険を契約させるというスキームが全国で横行しました。

理屈としてはこうです。

「値上がりし続ける不動産の価値を担保に、流動性が高く資産を増やせる投資先があるんですがご興味ありませんか?値上がりしたら解約したお金でローンを一気に返してしまいましょう」

銀行は土地を担保にしてもらう代わりに、個人や経営者にお金を貸し、そのお金を変額保険へ投資。しかしその思惑は外れ、株価は1989年以降下落を続けついにバブルが弾けました。

土地の値段はまだ上がり続けていましたが、土地を担保に借金をして始めた変額保険は株価の下落を受けて暴落。借金の返済に行き詰まり、土地を手放す人が続出しました。すると土地の投げ売りが始まり、不動産は値下がりしないと信じられていた神話が崩壊。

雪崩を打ったように不動産価格は暴落を続け、全国での不良債権問題にまで発展しました。

現在、保険契約の際に「保険料に充当するお金は金融機関等からの借入による資金ではありませんか?」という文言が追加になる契機となりました。

 

提案をして契約を結んだ保険会社と、融資をして容赦なく土地を奪った銀行へ全国から避難が集中しました。

以来、日本の大手生命保険会社は変額保険を販売しないことになりました。

変額保険のような金融商品を提案するだけの知識とスキルを持った日本社所属の保険募集人は数%もいないでしょう。

まあ、どう考えても悪いのは融資した銀行と、そこまでして契約をさせたがった保険会社と保険募集人、それを担当者任せにした契約者…つまり全員無責任という事なのですが。

海外では30年、40年、50年の超長期にわたり運用を続けている投資信託がゴロゴロしています。これらトラックレコードの長い投資信託は様々な経済の変化や下落をこなしてきており、投資家からの信頼も厚く、またパフォーマンスも高い傾向にあります。

日本では平均償還期限7年という実に短命な金融商品である投資信託ですが、正しい運用をする事でこんなにも長期で資産を運用することが出来る一例として投資家はもっと広い視野から商品と人生の経済的なリスクを考える必要があるのではないでしょうか。

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