純国産OS”TRON”の悲劇と日航123便墜落事故、狙われたファーウエイがこのままだとヤバイ件

対中関税措置の期限延長によって両国が着地点を模索している中で、渦中の企業ファーウェイについてテレ東系『ガイアの夜明け』で取り上げられていました。

スマートフォン世界シェア15%、アメリカのアップルに並ぶ市場規模を誇り、日本でも格安スマホのシェアでは第1位。特許数世界一で、通信会社ソフトバンクの携帯電話基地局の装置にも使われており、更に2019年秋に始まる第五世代(5G)通信網の要ともされているファーウェイへアメリカは対イラン制裁違反として創業者の娘で副CEOを逮捕しました。

第五世代移動通信は最大通信速度は現在の4Gのおよそ100倍。10Gbpsを目指すとされており、本格的なサービスの開始によってあらゆる物がインターネットと接続されるIot(Internet of things)が実用段階へと移行します。

巷ではスマートホームだとかAIスピーカーだとかが話題ですが、これらがいよいよ一部の人が利用する時代から多くの人が当たり前に利用する時代へ移行することになります。

5Gの最大のウリはLTEの約10倍の精密さ(1ミリ秒)で遠隔操作で離れた場所からのロボット手術や様々なセンサーによる1㎢あたり100万台のインターネット同時接続によって私たちの暮らしは現在想像もしていないものに変わる可能性を秘めています。

 

側から見れば世界最先端技術をアメリカと中国が争っているだけのようにも見えますが、第一次世界大戦後から100年以上世界の中心として君臨してきたアメリカと、世界最大の人口を有し、経済国家にのし上がりつつある中国との前哨戦とも言えます。

何故、情報技術の覇権争いが世界の覇権争いになるのかと言えば世界の主要産業が21世紀に入ってから製造業からIT産業へ変化してきたためです。

「情報を制するものが世界を制する」

かつてアメリカで軍事用技術として誕生したインターネットが一般開放され、それを制したアメリカが今日の地位を築きました。しかしインターネット全盛期は実は現在ではなく、まだ発展途上と言えます。

アメリカの経済を支える国家規模の巨大企業の上位をアメリカのIT企業が独占しています。

しかし既に中国は上位10位内に2社がランクインしており、やはり情報産業の企業が台頭してきていることが伺えます。

中国企業は今後も飛躍し続けるのでしょうか?

かつて平成の始まりの頃に日本企業が世界の企業時価総額上位を独占していたことがあります。

しかし現在の日本企業は上位50位内にランクインしている企業は

トヨタ自動車の35位だけです。

 

かつて日本が先行していた幻のオープンOS”TRON”

さて何故、ファーウエイの話を先にしたかと言えば、かつて日本でも世界に先駆けて花開こうとしていた分野があったからです。

パソコンのOSと言えばアメリカMicrosoft社のWindowsが圧倒的シェアを占めています。ところで1980年代にこのジャンルで先行していたのは日本企業によるオープンOSでした。

TRON(the real-time operating system nucleus)は1984年に東京大学助教授(現名誉教授)の坂村健博士によって生み出された日本の国策とも呼べるOSでした。

1990年度には文部省が50億円規模で、全国の小中学校へパソコンを設置して、世界で活躍できるシステムエンジニアを育てようとしていたほどです。

Windows95の登場する10年前に、10年先を行っていると評価されていた純国産OS”TRON”。140もの企業が連合を作り、このOSを基幹とした情報産業が日本でまさに産声をあげようという時に、このTRONが世界の歴史から消える出来事が起こります。

日米貿易摩擦によるアメリカとの対立、日本は将来の金の卵を産む鶏であったTRONを自ら葬り、アメリカのMicrosoftによってコンピュータOSの覇権を譲ってしまったのです。

この背景には今日でも陰謀論の域を出ない話が無数にあります。

その中でも契機となったとされているのが日航ジャンボ機123便墜落事故(1985/8/12)とされています。

大阪に向けて羽田を出発した123便が蛇行を続け、群馬県の御巣鷹山の峰に墜落したこの事故では様々な不可解なことが起きています。

御巣鷹山周辺に住む住民らによる通報を無視し続け、墜落現場が分からないとした公式発表。

公式発表ではまだ墜落場所の特定がされていなかったはずの墜落1時間後には現場上空に自衛隊のヘリコプターが到着していたにもかかわらず救助を開始しなかった不可解。

 

操縦不能に陥った飛行機を救助に向かったはずの米軍機が墜落から2時間後に現場上空に到着していたにもかかわらず、救助のための降下を横田基地からの指令で途中で中止して帰投した不可解。

乗員乗客524名中520名が亡くなった中で、生存者が語る墜落してすぐに助けを求める声が聞こえたという証言。

長野県警が現場に駆けつけた時に乗客乗員の救助をせずに機体回収をしていた自衛隊の不可解。

 

墜落当初は数十名が生きていたとされますが、実際の生存者は4名。

現場にはジェット燃料とは明らかに異なる匂いの何かがまかれ、まるで火炎放射器で黒焦げにされたような遺体。

未だに全容が公開されないボイスレコーダーに残された冒頭の”オールエンジン”という字幕は、”オレンジエアー”と聴こえないでしょうか。

群馬県の小学生たちがこの日、空を飛ぶ日航機を観て描いた絵には日航機を追いかけるように飛ぶオレンジ色の機影が記されています。

そして墜落現場には飛行機の破片の中に紛れたオレンジの塗装が付着した部品が散乱していました。日航機にはオレンジ色の塗装は使われていないことが分かっています。

子どもたちが見たオレンジ色の機影は迎撃機(無人標的機オレンジエアー、ファイア・ビー)だったのではないか。※オレンジ色の塗装は訓練用などの塗装を意味している。またインターネット百科事典Wikipedia からオレンジエアーについての記事がかつてあったものが今日は削除されている。

日航123便はこの迎撃から逃れようとしていたのではないか。

 

この時の犠牲者の中には国民的人気歌手の坂本九さんらがいました。

また前述のTRON開発者らが17名乗っていました。

 

これだけの事故でありながら事故原因は未だ「後部圧力隔壁破損」とされていて、

本当に遺族を始め納得できる調査はされていません。

日本航空はその後もボーイング社から飛行機を買い続けています。

優秀な天才エンジニアを一度に失った純国産OS

”TRON”はその2年後に”スーパー301条”という

半導体や自動車部品などのカテゴリーではなく

名指しで不当貿易制裁を受けその命運が尽きました。

 

Winows よりも遥かに安定していて使いやすいオープンOS”TRON”のその後

民生用パソコンとしてのOSとしてはMicrosoftが市場を独占しました。

かつてのNECや富士通、ソニー、東芝、シャープの姿を今では見かけることはありません。

TRONはその後も産業界では支持され、現在も様々な機械の内側で稼働しています。

例えばトヨタ自動車は自動車部品の電気制御やガソリン噴出量の調整にTRONを利用して燃費向上を実現しました。

日本企業のお家芸カメラのレンズに内蔵された絞りやシャッタースピードをコントロールする仕組みはマイクロコンピューター(マイコン)が行なっています。

このマイコンに搭載されているOSの大部分は”TRON”の後継機”ITRON”です。

日本メーカーの家電製品や電子部品の裏側では”TRON”が今も稼働していて、私たちの生活の様々なシーンを支えています。

https://www.yomiuri.co.jp/feature/quarterly/20180426-OYT8T50034/

“Iot”時代に小さな巨人TRONが果たす役割

あらゆる物がインターネットと接続する時代、ユビキタス社会などとも呼ばれる時代が目前まで近づいてきています。

あらゆる物に搭載される小さなOS”TRON”はIot時代に再び脚光を浴びようとしています。

小惑星イトカワから帰還した探査機「はやぶさ」の内部ネットワークを動かしていたのも”TRON

車に搭載されているGPSや、自動ブレーキ技術、低燃費を実現するガソリン制御もTRONが担っています。

最初からオープンOSとして開発された”TRON”がもし世界に出回ってしまっていたらMicrosoftは、アメリカの情報産業は今日の栄華を極めることはなかったのではないでしょうか。

そう考えるとオレンジエアーで自国の、一般国民を乗せた民間旅客機を撃墜したオレンジエアーは本当に自衛隊や国内での誰かによる手引きだったのでしょうか。

今となってはいずれも憶測の域を出ませんが、

御巣鷹山周辺に住む住民らが見た救助よりも破片の回収を優先した活動をしていた自衛隊服を着ていた人たちは何者だったのでしょうか。

また現場はまるでガソリンでも撒いて、

火をつけたような遺体が発見されています。

遺体の周囲は焼けていないのに遺体だけが黒焦げなんて事があり得るのでしょうか?

現場に駆けつけた自衛隊員の中には射殺された人までいると尋常ではない様子を新聞社は報道しています。(後に誤報として取り下げられているが、こんな異常な情報を何の根拠もなく報道することがあり得るでしょうか)

https://www.google.co.jp/amp/s/kannsann.wordpress.com/2017/04/29/jal123%25E4%25BE%25BF%25E5%25A2%259C%25E8%2590%25BD%25E4%25BA%258B%25E6%2595%2585%25E3%2581%25AB%25E3%2581%25A4%25E3%2581%2584%25E3%2581%25A6%25E7%2596%2591%25E5%2595%258F%25E3%2581%258C%25E3%2581%2584%25E3%2581%25A3%25E3%2581%25B1%25E3%2581%2584/amp/

 

現場で作業する自衛隊の様子ですが、制服のサイズや襟などに不自然だとの指摘がされることもある。

またこの御巣鷹山周辺には520対の石仏が古くからあるとされており、犠牲者の数と不気味な一致をしている点は不穏な暗示として語られています。

 

日本はこの約1ヶ月後にプラザ合意を結び、日本は1ドル235円から1日で20円も円高に進み、

半年後には150円代まで円高が一気に進みました。

 

日本は戦争をしないと自らの憲法で掲げている国ですから、何があっても反撃はないとアメリカに鷹をくくられていたとも言えます。

対中国においてはこんな非人道的なことは即戦争になりかねませんが、TRONのように葬られる技術や企業が現れないとも限りません。

第五世代移動通信の確立にあたり、我々は単なる貿易戦争として捉えるのでなく、その引き金となっている出来事を新聞やテレビ、メディアなど

の声の大きな人の意見に流されていては危険です。

アメリカが目の敵にしているファーウエイは第五世代移動通信の基幹を担う企業です。自国のQualcommやCISCOなどを既に脅かしつつある中国系企業に対していよいよとなれば戦争を仕掛けてでも…そんな拳が見え隠れしないでもないから、アメリカって本当に怖い国です。

平成元年の世界の企業の時価総額上位は日本企業が上位を独占していました。

平成30年の同じランキングを見ると50位内に入っているのは35位のトヨタ自動車だけです。

日本がアメリカの狂拳に屈したのか、それとも自ら自滅したのかは分かりませんが中国がこれから失われた30年を迎えることさえ米中貿易戦争の結末次第では私たちは覚悟をする必要があります。

日航機墜落事故の真相を墓場まで持っていくとした中曽根元総理

当時の総理大臣で、現在100歳を超えた中曽根氏はこの日航機墜落事故について「墓場まで持っていく」と公言しています。

何にもない、本当に事故であったならこんな事を言う必要はないのではないでしょうか。

何か、あったのです。

また民主党政権時代、前原誠司が日航機墜落事故の遺族から嘆願されて再調査を行おうとしましたが、既に公開されていて誰も納得していない「後部圧力隔壁破損」を繰り返し説明しました。

その後、これ以上の調査を阻むように秘密保全法を民主党の野田総理は可決させました。

事件の真相は闇の中。

ファーウエイがこの悲劇の二の舞にならないことを願わずにはいられません。

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